木材に関する疑問にお答えします

質問 木造軸組住宅は地震に弱かったと聞きましたが、他の工法と比べて弱いのでしょうか?
答え  阪神・淡路大震災では、昭和56年に改正された現行の新耐震基準に適合して適切な施工管理、工事管理が行われていれば、十分安全であることが、むしろ証明されました。木造軸組住宅は他の工法と比べても地震に弱いことはありません。
1)阪神・淡路大震災では木造住宅に大きな被害が生じ、木造住宅の耐震性について危惧する声があがりました。被害を分析した木造住宅等震災調査委員会は報告書(「平成7年度阪神・淡路大震災木造住宅等調査報告書」(財)日本住宅・木材技術センター発行)をまとめました。この報告書によれば、昭和56年に改正された現行の耐震基準に適合し、適切な施工管理が行われたと思われる最近建てられた住宅等は外見上は無被害または被害が軽微に止まっているものがほとんどでした。

2)一方で
 (1)耐力壁が不足しているもの
 (2)店舗併用住宅やミニ開発の戸建住宅等で耐力壁の配置が不均衡なもの
 (3)金物による補強がなされていないなど柱・土台の結合力が不足しているもの
 (4)筋かいの断面寸法が不足している等、筋かいの処置が不適切なものや筋かい端部の止め付けが釘止め程度などで筋かい端部の緊結が不良なもの
 (5)腐食や蟻害が進行しているもの
 (6)基礎の断面や鉄筋の入れ方が不十分といった基礎の構造が不適切なもの
等は比較的新しい木造住宅であっても大きな被害を受けています。

3)報道されたように鉄筋コンクリート建築や鉄骨建築でも大きな被害を被っていますが、圧倒的に数の多かった古い木造住宅の被害が目立ったので、危惧が感じられたのだと思います。
問題は
 @妥当な構造計画(設計)
 A適切な木材選択、使用方法
 B適切な施工管理、工事管理
 C十分な維持管理、補修
の全てを満足しているかどうかどうかということです。現在建設省、各県と(財)日本住宅・木材技術センター、(財)住宅産業研修財団によって、全国の大工、工務店、建設会社、設計事務所などの人々を対象として、信頼ある設計施工を実施するための「耐震診断技術講習」が、各県各会場とも収容できないほど多くの受講者を集めて実施されているところであります。また、既存建物に新耐震水準の耐力を与える改修対策の検討・対策も進められています。。

〜日本木材総合情報センター「木材利用相談Q&A100」より〜

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質問 地震が心配なので、出来るだけ耐震性の高い木造住宅としたいのですが、どんな対策が必要ですか?
答え  要は現行の新耐震基準を遵守した建物を造れば、十分強いことが保証されています。具体的には 1)基礎、2)耐力壁、3)耐力壁の配置、4)構造上の無理である構造不適格、5)接合部、6)腐朽対策、7)材料について、それぞれ的確な設計、仕様、施工、管理が行き届いていることが対策の要です。
1)これから住宅を建てる場合は
 (1)鉄筋の入った確実な構造の布基礎またはベタ基礎とすること
 (2)各方向の耐力壁が確実に必要量設けられていること
 (3)設置された耐力壁がつりあいよく配置されていること
 (4)極端に大きな窓や大面積の吹き抜けを設ける等の無理な設計を行わないこと
 (5)筋かいの留め付け部、仕口、継ぎ手(柱と梁、土台のつなぎ方など)は補助金具を用いて緊結すること
 (6)腐朽、白蟻対策を講じておくこと
 (7)必要な強度等を有する材料を用いること
などの要点を守って設計、施工を行えば、耐震性のある建物とすることが出来ます。

2)既設の住宅の耐震性を高めるのも同じことで、新築の場合の要点をチェックして、改善を図ることです。(5)の筋かいの留め付け部、仕口、継ぎ手をチェックして改善することは外壁を取り外さないとできない大がかりな工事になります。また、(7)の材料が必要な強度等を有するかどうかも簡単には見ることが出来ないので、設計図書でチェックしてください。

3)チェックは以下のように行います。まず、目視検査と小ハンマーによる打撃音検査などで基礎、土台を検査します。外部と床下から見ることで、土台、柱の腐朽、白蟻被害はほぼ判定出来ます。筋かいや耐力壁の施工状況、腐朽の有無は壁を壊さなくては検査できません。梁、柱、小屋組みなどは天井裏から判別することが出来ます。構造不適格かどうかは専門家ならば家をつぶさずに見れば判断出来るでしょう。一番問題なのは家の耐震性を決める重要な耐力壁のチェックや補強が壁を壊さなければ出来ないことです。従って本格的な耐震診断と改造は、建物の内外装のやりかえと併せて行うようにします。その場合には
 (1)腐朽部分などの改修補強を行う
 (2)耐力壁の必要量とつりあいの良い配置の確認と補充・補強をする
 (3)耐力壁には、筋かいを入れ、構造用合板などで耐力を高める
 (4)継ぎ手、仕口を規定された補助金物によって補強する
 (5)床・屋根面を構造用合板などで強固な一体構面とする
ことを実施してください。なお、無筋布基礎である場合は補強が必要です。。

〜日本木材総合情報センター「木材利用相談Q&A100」より〜 

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